初心者でもめざせ

デリバティブとヘッジ会計

デリバティブとヘッジ会計
ヘッジ会計の意義とその必要性について理解した上で、肝心の具体的な仕訳方法ですが、金融商品会計基準では、繰延ヘッジと時価ヘッジという2つの方法が規定されています。このうち、 繰延ヘッジが原則法 であり、 時価ヘッジが例外法 になります。

変わる米国ヘッジ会計

米国財務会計基準審議会(FASB)は、2017年8 月、ヘッジ会計の改訂を公表しました。リスク管理活動と財務報告の整合性を高めることを目的とし、かつ、その複雑性及び煩雑性を減らすことにより、現行基準の問題点に対処することを意図した限定的な改訂です。限定的改訂というものの、キャッシュ・フロー・ヘッジや純投資ヘッジにおけるヘッジの非有効部分の認識が不要になるなど、現行の米国ヘッジ会計の処理とは異なります。また、IFRS第9号のヘッジ会計との差異が大きくなります。
本稿では、米国ヘッジ会計の改訂の概略を説明し、IFRSヘッジ会計との主な相違点を解説します。
本文中の意見に関する部分については、筆者の私見であることをあらかじめお断りいたします。

  • ヘッジ会計とリスク管理活動をより整合させ、かつ、複雑性の低減を目指す限定的改訂であり、財務諸表作成者のコストや労力の削減につながることが期待される。
  • キャッシュ・フロー・ヘッジや純投資ヘッジではヘッジの非有効部分の認識が不要になる。有効部分と非有効部分の両方をその他の包括利益に計上し、ヘッジ対象の損益認識時点で、ヘッジ対象と同一の損益科目を使って純損益に認識する。
  • IFRS第9号のヘッジ会計との差異が大きくなる。

I.デリバティブとヘッジ会計 改訂の背景と影響

2017年8月28日、FASBはヘッジ会計の見直しプロジェクトを完了し、会計基準更新書(Accounting Standard Update, ASU)第2017-12号「ヘッジ活動に関する会計処理の限定的改善」 (以下「本ASU」という)を公表しました。新しいガイダンスは、企業のリスク管理活動の経済的実態をより適切に表すようヘッジ規定を改善し、また、複雑な現行のガイダンスの一部を簡素化しています。今回の改訂により、財務諸表作成者にとっては従来の会計処理の複雑性と実務上の負担が軽減され、コストや労力の削減につながることが、財務諸表利用者にとってはリスク管理活動に関する有用な情報が提供されることが期待されています。

II.改訂の概要 ~現行のヘッジ会計とはどのように異なるのか~

1.認識及び表示に関する変更

(1)非有効部分の概念の削除
ヘッジ関係に高い有効性があること ※1 はヘッジ会計の要件です。現行のヘッジ会計では、高い有効性がある場合でも、ヘッジ手段の評価差額をヘッジの有効部分と非有効部分とに区分します。有効部分はその他の包括利益に計上し、ヘッジ対象の損益認識時に純損益にリサイクルされ、非有効部分は発生時に純損益に計上されます。
本ASUは、ヘッジ関係の非有効部分という概念を削除し、高い有効性がある場合には、ヘッジ手段の公正価値変動全額にヘッジ会計を適用することを要求しています(815-20-35-1)。ヘッジ手段の公正価値変動全額はその他の包括利益に計上され、非有効部分はもはや損益に独立して認識されません。この結果、キャッシュ・フロー・ヘッジ及び純投資ヘッジにおいて損益認識のタイミングが変更されます(図表1参照)。一方、公正価値ヘッジに関しては、会計処理に変更はなく、ヘッジ対象リスクの変動に伴うヘッジ対象の公正価値変動は純損益で認識されるため、ヘッジ手段の公正価値との差分(ヘッジの非有効部分)は純損益に認識されます。但し、差分を非有効として開示することはもはや要求されません。

図表1 キャッシュ・フロー・ヘッジ及び純投資ヘッジの非有効部分の認識の変更

(2)損益計算書上の表示区分に関する規定
すべてのヘッジ取引について、ヘッジ手段の公正価値変動全額がヘッジ対象と同一の損益計算書表示科目に計上されます。また、現行のヘッジ会計及び本ASUでも、一部の状況において、(例えば、ヘッジ手段として用いたオプションのプレミアムのような)特定の金額をヘッジの有効性評価から除外することを認めていますが、本ASUはこの除外された部分もヘッジ対象と同一の損益計算書の表示科目に計上することを要求しています(815-20-45-1A)。

2.ヘッジ対象リスク構成要素に関する変更

(1)非金融ヘッジ対象のリスク構成要素
現行のヘッジ会計では、非金融項目の購入または販売に関連してキャッシュ・フロー・ヘッジ会計を適用する場合、ヘッジ対象リスクは、購入または販売のキャッシュ・フロー全体の変動性または為替リスクによる変動のみに限定されています。本ASUでは、非金融項目の購入または販売契約の契約上明示された要素をキャッシュ・フロー・ヘッジのヘッジ対象リスクとして指定することを認めています。これにより、企業は、現金支払額または受取額の構成要素の1つにのみ関連するキャッシュ・フローの変動性をヘッジ対象リスクとして指定することが可能となります(815-20-25-15(i)(3))。

(2)変動金利の金融商品のヘッジ
現行のヘッジ会計では、金利リスクのキャッシュ・フロー・ヘッジにおけるヘッジ対象リスクは明示されたベンチマーク金利でなければならないとされています。本ASUでは、キャッシュ・フロー・ヘッジにおいて、契約上明示されたいかなる変動金利もヘッジ対象リスクとして指定することを認めました(815-20-25-15(j)(2))。したがって、プライムレートに基づく変動利付ローンのヘッジ対象リスクとして、ベンチマーク金利ではないプライムレートを指定することができるようになります。

(3)固定金利の金融商品のヘッジ
現行のヘッジ会計では、公正価値ヘッジにおけるヘッジ指定可能な金利リスクをベンチマーク金利に限定し、米国におけるベンチマーク金利は米国債金利とLIBORスワップレート、OIS(Overnight Index Swap, 翌日物金利スワップ)のみとしています。本ASUでは、これに、証券産業及び金融市場協会市民スワップインデックス(Securities Industry and Financial Markets Association Municipal Swap Index : SIFMA)スワップレートを追加しました(815-20-25-6A)。 ※2

3.金利リスクの公正価値ヘッジに関するヘッジ対象の測定

(1)ベンチマーク金利部分のみのヘッジ指定
現行のヘッジ会計では、ヘッジ対象の公正価値変動は、契約上の金利全体から生じるキャッシュ・フローに基づいて測定されますが、本ASUは、契約上の金利キャッシュ・フローのうちベンチマーク金利部分のみに基づいてヘッジ対象の公正価値変動を測定することを認め、いずれかを選択できるようになりました(815-25-35-13)。

(2)残存期間の一部のみのヘッジ
本ASUは、企業がローンまたは債券の残存期間の一部分を金利リスクの公正価値ヘッジにおけるヘッジ対象として指定することを認め、この結果ヘッジ期間の最後の利払い日をヘッジ対象金融商品の満期とみなして、金利リスクの変動による公正価値の変動額を算定することが認められます(815-25-35-13B)。

(3)期限前返済可能金融資産のポートフォリオのヘッジ
期限前返済可能金融資産のポートフォリオの一部をヘッジする場合、期限前返済(または、キャッシュ・フローの時期及び金額に影響を及ぼすその他の事象)に影響を受けないと見込まれる金額をヘッジ対象として指定することが認められます(最下層アプローチ)。このアプローチを用いる場合、ヘッジ対象の公正価値は期限前返済が不可能であるかのように測定されます(815-20-25-12A)。

4.有効性評価に関する見直し

(1)有効性評価の方法
現行のヘッジ会計では、キャッシュ・フロー・ヘッジ及び純投資ヘッジにおいてはヘッジの非有効部分を分けて純損益に認識する必要があるため、完全に有効であるとみなされるヘッジ取引(ショートカット法及びクリティカル・ターム・マッチ法の要件を満たすヘッジ取引)以外は、定量分析が必要です。本ASUでは、事後の期間においてヘッジの有効性が高いという予測を企業が合理的に立証可能な限り、事後の有効性評価を定性的に行うことができるとしました(815-20-35-2A)。この場合、企業は定期的に事実及び状況が変化していないことを確認し文書化することが必要です(815-20-35-2C)。

(2)当初有効性評価のタイミング
現行のヘッジ会計では、ヘッジ指定と同時に、当初の定量的な有効性評価を実施しなければなりません。本ASUでは、ヘッジ指定の後の一定の期間内に、当初の定量的な有効性評価を実施することが認められます(815-20-25-3(b)(2)(iv)(02))。

(3)ショートカット法
ショートカット法をもはや適用できない状況と判断される場合には、過去に遡ってヘッジ会計を適用しないという修正再表示が、現行のヘッジ会計では要求されています。本ASUでは、あらかじめヘッジ文書にどのような定量的評価を行うかを明記していれば、ショートカット法がもはや適用できない状況においても、当初のヘッジ文書に記載されている定量評価方法に基づき、将来に向かっての評価と実績評価との双方において高い有効性が認められる場合には、ヘッジ関係の再指定を要求せずショートカット法から定量評価方法へ有効性評価方法を変更することを容認しています(815-20-25-117A)。

(4)クリティカル・ターム・マッチ法
クリティカル・ターム・マッチ法を適用する場合、現行のヘッジ会計ではすべての条件が完全に一致することが必要です。
本ASUでは、ヘッジ対象が予定取引である場合に、デリバティブの満期と予定取引の発生期日の差異が31日間以内または同月内である場合には、ヘッジ手段のデリバティブの期日は、ヘッジ対象の予定取引と同時期であるとみなすことができます(815-20-25-84A)。

(5)有効性評価から除外された項目の会計処理
オプションの時間的価値、フォワード契約の直先差額など、有効性評価から除外した部分の公正価値変動については、現行のヘッジ会計では、直ちに損益認識することが求められています。本ASUでは、(1)有効性評価から除外した部分の公正価値変動をその他の包括利益に計上し、期間にわたって一定の方法により償却するか、(2)直ちに損益認識するかのいずれかを選択することが認められるようになりました(815-20-25-83A、83B)。なお、通貨ベーシススプレッドが新たに除外項目に追加されました(815-20-25-82)。

適格なヘッジ手段と適格なヘッジ対象

ヘッジ会計が認められるのは、 デリバティブとヘッジ会計 「適格な(qualifying)」ヘッジ対象 が保有する何らかのリスクを、 「適格な」ヘッジ手段 を用いて、 ヘッジ対象とヘッジ手段の間にIFRSの求めるヘッジ関係が存在 するときに認められます。このため、IFRSでは認められない適格ではないヘッジ対象やヘッジ手段である場合、ヘッジ会計を適用することはできません。ここでは、まず、適格なヘッジ手段(qualifying instruments)について解説します。

IAS第39号は、売建オプションの一部を除き、原則として デリバティブだけが適格なヘッジ手段 となります。ただし、 デリバティブ以外の金融資産・金融負債であっても、 為替リスクのヘッジの場合 にのみ 、適格なヘッジ手段 デリバティブとヘッジ会計 とすることができます (IAS39.72)。また、逆説的な表現になりますが、適格なヘッジ対象に対するヘッジ手段でなければ、適格なヘッジ手段とはなりません。このため、適格なヘッジ対象とはならない企業自身の資本性金融商品(適格なヘッジ対象は後述)に対するデリバティブは、たとえヘッジ目的で行っているものであっても適格なヘッジ手段とはなり得ません(IAS39.AG97)。

(A) 売建オプションの取扱い

企業が売り建てているオプション(written option)に係る潜在的損失は、関連するヘッジ対象の価値における潜在的利得よりも著しく大きくなる可能性があります。すなわち、売建オプションはヘッジ対象の純損益エクスポージャーを減少させるのには有効ではありません。したがって、売建オプションは、買建オプション(他の金融商品に組み込まれているものを含む)に対する相殺として指定される場合(例えば、任意償還可能な負債のヘッジに使用される売建コール・オプション)を除き、ヘッジ手段として適格ではありません。これに対し、買建オプション(purchased option)は損失以上の潜在的利得を有しており、公正価値又はキャッシュ・フローの変動から生じる損益エクスポージャーを減少させる可能性を有するので、ヘッジ手段になり得ます(IAS39.AG94)。

(B) ヘッジの連結上の取扱いと個別上の取扱い

(C) ヘッジの一部指定の取扱い

通常、ヘッジ手段については、その全体について単一の公正価値の測定値があり、公正価値の変動を生じさせる要因は相互依存関係にあります。したがって、 デリバティブとヘッジ会計 ヘッジ関係は、ヘッジ手段全体について指定 されます。

(i) オプションの本源的価値と時間的価値

(ii) 先物契約における金利要素

(iii) 比例部分の適用

(D) 単一のヘッジ手段による複数の種類のリスクヘッジ指定

(E) 複数のヘッジ手段を共同でヘッジ手段に指定する場合

複数のデリバティブ等(又はそれらの比例部分)を組み合わせで、共同でヘッジ手段に指定することが認められています一部のデリバティブから生じるリスクが他のものから生じるリスクを相殺する場合であっても問題ありません。

4-4.適格なヘッジ対象

・認識されている資産若しくは負債

・未認識の確定約定

・可能性が非常に高い予定取引

・在外営業活動体に対する純投資

⇒これらの 単一 もしくは グループ 。

(A) 連結グループ内取引のヘッジ対象指定

例外として、内部の貨幣性項目(例えば、2つの子会社の間の債権債務)の為替リスクが、IAS第21号「外国為替レートの変動の影響」に従い、 連結上完全に消去されない為替差損益に対するエクスポージャーを生じさせる場合には、連結財務諸表においてヘッジ対象として適格 となります。IAS第21号によれば、内部の貨幣性項目に係る為替差損益は、その内部貨幣性項目が機能通貨の異なる2つのグループ企業の間での取引である場合には、連結上完全には消去されません。

また、発生する可能性が高いグループ企業間予定取引に係る外国為替リスクは、当該取引が取引の当事者の機能通貨以外の通貨によるものであり、 外国為替リスクが連結純損益に影響を及ぼすものである場合には、連結財務諸表においてヘッジ対象として適格 (具体的にはキャッシュ・フロー・ヘッジのヘッジ対象)となります。その例としては、次のようなものがあります。

(B) 企業結合における「事業」のヘッジ対象指定

企業結合において 事業を取得する確定約定は、 他のリスクでヘッジの対象となるものを具体的に識別して測定することができないため(一般的に「事業リスク」と考える)、 為替リスクを除いて、ヘッジ対象にはできません (IAS39.AG98)。親会社による子会社への投資、関連会社への持分法投資についても、これらの投資がヘッジ対象となることはあり得ません。これらの子会社への投資や関連会社への投資は、事業損益を認識する形(つまり事業リスク)で行われているため、公正価値変動を認識するものではあり得ないからです。ただし、在外営業活動体に対する純投資は、事業リスクではなく為替エクスポージャーに対するヘッジであるため、ヘッジ対象として指定することができます(IAS39.AG99)。

(C) ヘッジ対象の一部指定

企業はヘッジ関係におけるヘッジ対象のキャッシュ・フロー又は公正価値の すべての変動を指定することも できるし、特定の価格又はその他の変数の上方向又は下方向への変動のみ (片側リスク)を指定することもできます

4-5.金融商品項目のヘッジ対象としての指定

ヘッジ対象が 金融資産又は金融負債である場合有効性の測定が可能 であれば、そのキャッシュ・フロー又は公正価値の 一部分 (1つ以上の選択された契約上のキャッシュ・フローもしくはその一部分又は公正価値の一定割合など) のみに関連するリスク についてヘッジ対象として指定することができます(IAS39.81)。

(A) ヘッジ対象として指定される部分の特徴

(B) 細分化されたリスク及び部分へのヘッジ対象指定

(C) キャッシュ・フロー変動の部分指定

  • 金融商品のキャッシュ・フローの全部を、一部の(しかし、全部ではない)リスクに起因する、キャッシュ・フロー又は公正価値の変動について指定することができる。
  • 金融商品のキャッシュ・フローの一部(しかし、全部ではない)を、リスクの全部または一部のみに起因するキャッシュ・フロー又は公正価値の変動について指定することができる(すなわち、金融商品のキャッシュ・フローの「部分」を、リスクの全部又は一部のみに起因する変動について指定することができる)。

(D) 有効性の測定が可能であるとは

(a) リスクフリー金利又はベンチマーク金利の変動に起因する公正価値変動についてヘッジされている固定金利の金融商品については、リスクフリー金利又はベンチマーク金利は通常、金融商品の独立して識別可能な構成部分であるとともに、信頼性をもって測定可能であるとみなされる。
(b)デリバティブとヘッジ会計 インフレーションは、独立して識別可能で信頼性をもって測定可能であるとはいえず、下記(c)の規定を満たす場合を除いて、金融商品のリスク又は部分として指定することはできない。
(c) 認識されているインフレーション連動債券(組込デリバティブを区分して会計処理する要求はないものと仮定する)のキャッシュ・フローの契約上特定されているインフレーション部分は、当該金融商品の他のキャッシュ・フローがインフレーション部分に影響されない限り、独立して識別可能で信頼性をもって測定可能である。

4-6.非金融商品項目のヘッジ対象としての指定

ヘッジ対象が非金融資産又は非金融負債である場合には、ヘッジ対象としての指定は、全体をヘッジ対象とするか、為替リスク部分についてのみヘッジ対象とするかのどちらかです 。上項のような金融商品とは異なり、為替リスク以外の特定のリスクに起因するキャッシュ・フロー又は公正価値の変動部分を分離・測定することが困難だからです(IAS39.82)。

4-7.項目グループのヘッジ対象としての指定

類似の資産又は類似の負債は、そのグループ中の個々の資産及び個々の負債が、ヘッジされるものとして指定されているリスク・エクスポージャーを共有している場合にのみ、合算してグループとしてヘッジ対象としなければなりません 。ただし、そのグループの中の個々の項目についての、ヘッジされているリスクに起因する公正価値の変動は、その項目のグループのヘッジされているリスクに起因する公正価値の全体の変動に おおむね比例すると見込まれている必要 があります(IAS39.83)。

なお、企業は、ヘッジの有効性の評価を、ヘッジ手段(又は類似のヘッジ手段のグループ)とヘッジ対象(又は類似のヘッジ対象のグループ)の公正価値又はキャッシュ・フローの変動を比較することによって行うので、 あるヘッジ手段を、特定のヘッジ対象と比較するのではなく、全体的な純額ポジション(例えば、満期が類似しているすべての固定利付資産及び固定利付負債の純額)と比較することは、ヘッジ会計の要件を満たしません (IAS39.84)。

関連記事

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

コメント

コメントする

目次
閉じる