FX取引の仕組み

株価との関係までわかりやすく解説

株価との関係までわかりやすく解説

EPSは、企業の価値を知るひとつの指標として投資家が重視しているものです。また、企業同士の吸収合併などの際にも企業価値を知るために使うことがあります。

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理論株価について!求め方計算方法含めて解説します!

理論株価について!求め方計算方法含めて解説します!

まず、企業価値を算出する計算式をご紹介します。 株価との関係までわかりやすく解説
企業価値=株式時価総額+純有利子負債(有利子負債-現金・預金等)
つまり1株あたりの企業価値(株主価値)ということです。
理論株価=企業価値-(純有利子負債+現金同等物)
この計算式での株式価値は、帳簿から割り出して計算された株価です。これが理論株価ということになります。
実際の市場での株価が理論株価(適正株価)より安い場合、その株式は割安ということになり、もし実際の株価のほうが高ければ割高と判断されるのです。

②PERを使った計算式

理論株価 = 1株あたり純利益(EPS) × 適正とされるPERの水準(10~20※)
「1株当たり当期純利益(EPS)」とは、1年間の企業活動で株主にもたらされる利益となります。
その算出方法は、
EPS(円) = 当期純利益 ÷ 発行済株式総数
次に、PERとは、株価が割安か割高かを判断するための指標です。
株価収益率(Price Earnings Ratioの頭文字をとっている)のことで、利益から見た「株価の割安性」。株価が「1株当たりの当期純利益(1株益)」の何倍になっているかを示す指標となります。
PERを割り出す数式を紹介してみると
PER=株価÷1株当たり当期純利益(EPS)
※一般には、PER15倍くらいが適正な水準といわれますが、業種に合わせて、PERの水準を変えて計算するとよいため、適正とされるPER水準は10~20としています。

③BPSとEPSを使った計算式(2種類)

理論株価 = EPS × 10 + BPS
EPSの算出方法は、前述しました通り
EPS(円) = 当期純利益 株価との関係までわかりやすく解説 株価との関係までわかりやすく解説 ÷ 発行済株式総数
でした。

次にBPS(ビーピーエス、Book-value Per Share)は、
和訳すると一株あたり純資産で、計算方法は次の通りです。
計算式は純資産÷発行済み株式数となります。

③の計算式には、もう1種類の計算方法があります。
事業価値の計算に成長率を加えて評価する場合、以下の式になります。
理論株価 = BPS + 今期予想EPS + 来期予想EPS + 来期予想EPS ×(売上成長率+売上成長率の2乗+売上成長率の3乗+売上成長率の4乗)
今までご紹介した計算方法は、1年間の企業活動を終了して算出した数値で計算していますが、最後の計算方法は、来期の予想利益も計上します。
過去のデータだけでなく、企業の将来性まで計上するということです。

理論株価の使い方

自社の正確な理論株価を算出するには、顧問税理士など専門家に依頼することがお勧めです。財務データをもとに理論株価を算出して、将来性も分析してくれます。
経理を担当している、経営している会社の現在の理論株価を知りたいと思ったら、まず税理士に相談してみてはいかがでしょうか?
現在の理論株価を把握することは、経理面でも経営面でも有益です。

理論株価を活用する際の注意点

株価が下落トレンドであるときに買わない

割安な株価が修正されるまで時間がかかる(長期的な視点で投資する必要がある)

株価は本来、企業価値を表しているはずなので、割安な株価は修正される、つまりは適正株価に向かって上昇するはずです。
しかし、短期的な株価は需要と供給の関係によって決まるため、修正されるのがいつかであるかは誰にもわかりません。長期間、割安なまま放置されることもあり、この状態を「バリュートラップ(割安のわな)」とよびます。
バリュートラップを抜け出すには上方修正等が起きるのを待つか、上方修正や増配等が起きそうな銘柄を探す必要があります。

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■ 株式売買および株式売買手数料(国内株)についてのご注意 注文期限は、その他の理由で注文が失効とならない限り、年に関係なく引き継がれます。
NISA口座およびジュニアNISA口座における国内株式(単元未満株除く)の株式売買手数料(NISA・ジュニアNISA)は、2016年受渡分以降、無料です(インターネット売買手数料。単元未満株については有料となりますので上記ページにてご確認ください)。課税未成年者口座における国内株式の株式売買手数料は、証券総合取引口座における手数料コース選択に関係なく、「インターネット株式売買手数料」の「取引毎手数料コース」となります。また、「ウェブサイト」売買手数料が適用されます。

■ 配当金・分配金に関するご注意 NISA口座およびジュニアNISA口座の上場株式の配当金等が非課税扱いとなるのは、証券会社で配当金等を受取る「株式数比例配分方式」を選択されている場合のみです。なお、他の証券会社における配当金受取方式のご選択状況によって、マネックス証券において「株式数比例配分方式」を選択できない場合や、「株式数比例配分方式」以外の方式に変更となる場合があります。この場合、非課税扱いとなりませんので、ご注意ください。

■ 投資信託の分配金が再投資できず分配金受取になる場合があります 分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用するため、非課税投資枠非課税投資枠の残りが少ない場合、再投資買付によって非課税投資枠を超過する場合があります。
この場合、当社では分配金再投資コースであっても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります(この分配金は非課税扱いです)。課税口座(特定口座・一般口座)で再投資買付されることもありません。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。
また、投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定(NISA/つみたてNISA)と同じ勘定で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、つみたてNISAを選択した年にはNISA勘定の投資信託の分配金は受取となり、NISAを選択した年には、つみたてNISA勘定の投資信託の分配金は受取となります(この分配金は非課税扱いです)。

  • 外国株の非課税取引は、外国株取引口座画面(および米国株取引口座画面)にてお取引いただけます。
  • 外国株の非課税取引の際は、残り非課税投資枠を充分にご確認の上、ご注文ください。外国株取引にかかる非課税投資枠の更新は国内営業日1日1回のため、所定の優先順位により他商品の非課税取引が発注・約定され、外国株の非課税取引が課税扱いに変更されたり、注文中の注文が失効したりする場合があります。

■ 非課税投資枠の利用についてのご注意 年間の非課税投資枠は、NISAは120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円までとなります。NISA口座またはジュニアNISA口座にて新規にお買付いただく分が対象となります。他口座や他金融機関から移管することはできません。また、売却しても非課税投資枠は再利用できません。非課税投資枠の残額(未使用分)は翌年以降に繰り越せません。

■ NISA口座およびジュニアNISA口座の損失は損益通算不可・繰越控除不可 NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。ただし、ジュニアNISAにおける課税未成年者口座で発生した損失については、損益通算が可能です。

  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書
  • つみたてNISA信託報酬等実額通知書
  • <ロールオーバー(翌年の非課税投資枠に移すこと)を行う場合のご注意>
    ・当社が定める日(ウェブサイト等で告知)までに所定の手続書類を提出する必要があります。当該書類の提出がない場合は、課税口座(特定口座。特定口座の開設がない場合は一般口座)へ払い出されます。
    ・翌年の非課税管理勘定に移管される際の時価で非課税投資枠を使用します。移管時の時価がNISAの非課税投資枠(120万円)を超える場合でも、ロールオーバーは可能です。
  • <課税口座へ払出しを行う場合(ロールオーバーしない場合)のご注意>
    ・原則、特定口座(特定口座を開設していない場合は一般口座)へ払い出されます。特定口座を開設しているお客様が一般口座への移管を希望される場合は、所定の手続きが必要です。
  • ロールオーバー不可
    つみたてNISAは、NISAと異なり非課税期間終了後に次の非課税期間の非課税投資枠を使用すること(ロールオーバー)はできません。つみたてNISAの非課税期間である20年を経過した後はNISA口座から特定口座もしくは一般口座に払い出され、以降は課税扱いとなります。
  • 信託報酬等の概算値の通知について
    つみたてNISAに係る積立契約(累積投資契約)により買付けた投資信託については、原則として年1回、信託報酬等の概算値が通知されます。
  • 基準経過日における氏名・住所の確認について
    基準経過日(つみたてNISAにかかる積立契約(累積投資契約)により初めて投資信託を買付けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日をいいます)において、つみたてNISA利用者の氏名・住所を確認いたします。なお、基準経過日から1年を経過する日までに当該確認ができない場合には、つみたてNISAにかかる新たな買付(再投資含む)はできません。
  • 18歳までの払出し制限
    その年の3月31日において18歳である年の前年12月31日までは原則としてジュニアNISA口座および課税未成年者口座からの払出しはできません。契約不履行等事由による払出しがあった場合は、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座が廃止され、また過去分についても非課税の取扱いがなかったものとみなされ、さかのぼって課税されます。なお、2024年1 月1 日以降は、口座開設者が18歳に達していない年であっても、課税なしで払出すことができます。ただしその場合は、ジュニアNISA口座、課税未成年者口座で保有する商品すべてを払出す必要があり、払出し後、これらの口座は廃止されます。
  • 払出しの権限を有する者、成人になるまでの払出しの手続き
    ジュニアNISA口座および課税未成年者口座内の資産は口座開設者本人に帰属します。そのため、払出しは口座開設者本人またはその法定代理人に限り行うことができます。
    また、口座開設者本人が成人になるまでの払出しは、原則として口座開設者本人の同意が必要となります。そのため、口座開設者本人の同意、または口座開設者本人のために使われることを確認いたします。なお、払出しを行った資金を口座開設者本人以外の者が費消等した場合は、贈与税等の課税上の問題が生じる可能性があります。
  • ご資金の帰属について
    ジュニアNISA口座および課税未成年者口座にてお預りする資金は、他の口座同様、口座開設者本人に帰属する資金に限ります。口座開設者本人以外が資金を拠出する場合、当該資金は口座開設者本人に贈与済みの資金であり、口座開設者本人に帰属します。資金の帰属が異なる場合、所得税・贈与税等の課税上の問題が生じる可能性があります。
  • 課税未成年者口座における特定口座の取扱いについて
    課税未成年者口座は、「特定口座」または「一般口座」のお取引となります。ただし、ジュニアNISA基準年(3月31日時点で18歳となる年)以降は、当社では、「一般口座」のお取引に限らせていただきます。証券総合取引口座では、「特定口座」でお取引いただけます。

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リーマンショックとは簡単にいうとどのような出来事だったのか

リーマンショックとは?株価の影響やサブプライムローン問題

リーマンショックとは簡単にいうとどのような出来事だったのですか? <リーマンショックの原因>
キッカケはサブプライムローン問題でした。簡単に言うと「低所得者向けの住宅ローン」です。
そこでお金を借りていた人たちが返済できなくなり(詳しい理由は後述)、サービスを提供していたリーマンブラザーズ社の経営が悪化し、倒産してしまいます。リーマンブラザーズ社は大手の証券会社で、関連する銀行等にも影響が広がりました。
そこからアメリカ経済だけではなく、世界経済へ不景気の波が広がり、日本も株価下落の影響を受けただけではなく、不景気が続く原因のキッカケとなりました。
この後、「他の大きな銀行も、倒産してしまうのでは?」と不安が広がり、お金を預ける人が減っていきます。そうすると、銀行は貸し出すお金がなくなり、多くの企業で資金繰りが悪化していきました。 サブプライムローン問題とは簡単にいうと何が問題だったのですか? サブプライムローン問題とは、「リーマンブラザーズ社が展開していた、低所得者向けの住宅ローンが上手くいかずに倒産」という2008年当時の状況のことを指しています。
(サブプライムとは、「信用の低い低所得者」、という意味で使われています)
まず、サブプライムローンが流行していたのには理由があります。2005年・2006年当時のアメリカでは地価が上昇していて(住宅・不動産バブル)、そのバブルが弾けたことが原因でした。
当時のアメリカでは「サブプライムローンで土地を買い、高くなったら売る」という事を考えていた人が多くいたのですが、不景気がキッカケで地価は下がってしまいます。
ローンを借りていた人が返済することができなくなってしまいました。
サブプライムローンの影響でリーマンブラザーズ社は貸したお金を返してもらえずに経営が悪化。
倒産してしまいます。
大手の証券会社だったリーマンブラザーズはサブプライムローンだけではなく、社債も発行していました。
その社債を持っていた銀行等も経営が悪化。
アメリカは更に不景気になり、その影響が日本や世界に広がっていきました。

初心者でもわかるEPSの意味と使い方とは


EPSは、企業の価値を知るひとつの指標として投資家が重視しているものです。また、企業同士の吸収合併などの際にも企業価値を知るために使うことがあります。

EPSを知ることは、投資家や上場企業の関係者でなくともビジネス上の判断や景気を読むためなどに役立ちます。
数値の上昇や下降がどのような意味を持つのか理解し、活用できるようにしておくことが大切です。
EPSの意味や正しい読み方・計算方法を解説します。

EPS(1株当たり純利益)とは


EPSは、正式名称はEarnings Per Shareといい、「1株当たり純利益」と訳されます。株主の保有している1株に対して、企業が稼いだ利益を示すものです。
基本的には投資判断で使われる指標であり、 その企業の株価が割安か割高かを見る ことができます。
ただし、EPSは変化するものであり、そのほかの指標とも深く関わっているため、EPSだけを見ていれば良いわけでもありません。

EPSは投資判断の基準ともなる指標

EPSは、 1株に対して企業が稼いだ金額がわかる ものです。
1株あたりの稼いだ金額が高ければ、その分収益性が高いと見られることが原因のひとつですが、投資家がEPSを重視する理由はもうひとつあります。

投資家がEPSを重視する理由

投資家がEPSを重視するのは、 企業がどれだけ利益を株主に還元しているかをチェック するためでもあります。
企業は株主に対して保有株数に応じた配当を行い、株主にとっての配当金は投資を行う上での大きなメリットのひとつです。

配当性向が高い会社は、配当を重視する会社として見られるでしょう。
ただし、配当金を高くすればいいとは限らず、安定的な経営のための内部留保を蓄えることにも利益を使わなければいけません。
日本企業は内部留保重視の傾向が高いため、欧米の企業と比較すると配当性向は低い傾向にあります。

EPSとPER(株価収益率)の関係

PERは「株価収益率」と訳され、EPSと並んで投資家の投資判断や上場企業の経営計画で注目される指標のひとつです。
PERは、 株価がEPSの何倍であるかを示す指標 で、「PER=株価÷1株当たり純利益(EPS)」で計算できます。

EPSの計算方法


EPSの計算方法は、1株当たりの純利益という意味からも、「EPS=当期純利益÷発行済み株式数」であることがわかります。
当期純利益とは税引き後の利益のことです。単位は「円」で、純利益を割る発行株数には、自社株は含まれません。

例えば、当期の税引き後利益が6,000万円、発行済み株式数が200万株の場合、
6,000万円÷200万株=30円です。
つまり、この会社の1株当たりの純利益は30円です。
純利益が多くなればなるほどEPSは高くなり、株式数が多くなるほどEPSは低く なります。

EPSが変動するケース


EPSを見て企業の経営状態や株の割安感などを判断するには、当期EPSだけではなく前年や過去のEPSを見て比較することも大切です。
前年との比較やこれまでの推移を知ると、 その企業の経営状態がどのような流れにあるか、そして今後は成長が期待できるのか予測 できます。

EPSが増加するタイミング

ただし、 EPSは企業の成長や収益の増加だけでなく、発行株数の影響も受けます 。そのため、企業の成長と関係なくEPSが増加することもあります。
EPSが増加したからといって、それだけで好調だと判断するのは早計です。

自社株買い

自社株買いとは、自社の発行済みの株式を買い戻す方法です。
「A社の株をA社が買う」というように、発行した株をその企業が取得し消却すると、発行済み株式数を減らすことができます。
自社で発行した株式を買い戻すことで発行済み株式数は減りますが、 会社の純利益は変わらないため、おのずとEPSは増加する ことになります。

株式併合による発行済み株式数の減少

株式併合も、 発行株数が減少するため、EPSが増加する 原因のひとつです。
株式会社では、ひとつの株式を分割したり、反対に複数の株式を併合したりして、株式数を変えられます。
株式の分割や併合で発行済み株式数が変動しますが、会社の純利益は変わらないのでEPSが変動します。

EPSが減少するタイミング

EPSが減少するのは、企業の利益が減った時 です。EPSが増加していれば企業は成長性が期待され、減少すると経営状況の悪化が危ぶまれます。
しかし、EPSの増加のタイミングと同様に、経営状況に関わらず、株式の発行数によってEPSが一時的に減少することもあります。

株式分割によって発行済み株式数の増加

株式分割を行うことで発行済み株式数が増加すると、EPSは減少します。これは、株式併合とは逆のパターンです。
また、株式併合と同じく、実施する際には株主総会での特別決議が必要となります。
株式分割で発行済み株式数が増加によるEPS増加は、 企業の経営状況の悪化とは関係がありません 。

純利益の減少

純利益の減少によるEPSの減少があった場合にも、減少の原因に目を向けることが必要です。
新規事業の立ち上げや大規模な設備投資など 、大幅に費用がかかることがあって利益が減った場合、長期的に見れば回復かそれ以上の増加が見込めるかもしれません。

EPSの活用方法


EPSは、正しい読み取り方ができれば、投資判断、経営判断に役立ちます。また、ほかの指標を算出するためにも使われます。
EPSの意味や増減の仕方を知ったら、次はEPSを活用する方法を考えましょう。

有意義な増資をしているか判断する

EPSは、企業が株式を増やし資金調達をした際に、増資が有意義なものであるかどうかを判断するために使えます。
増資によって 一時的に下がったEPSが回復し、株価上昇などにつながるか が見どころです。

企業は、新規事業の参入や事業規模の拡大などをする際に、新株発行によって資金調達するものです。
新株を発行すれば、発行株数は増え、EPSは一時的に増加します。
しかし、その増資によって企業が新規事業や規模拡大を成功させることで、利益は上がり、EPSも回復します。
ただし、発行済み株式数ばかりが増え、利益が上がらないと、株式の価値が希薄化し、増資が有意義に使われていないと判断せざるを得ません。

将来の株価の上昇・下落を予想する

現在の株価は「EPS×PER」で表せますが、PERが上昇したことを仮定して計算することで、将来の株価がいくらになるかも考えられます。
例えば、同じくらいの規模の同業他社のPERがその企業より上だった場合、 その企業も同業他社と同程度のPERまで株価は伸びる可能性がある ということです。

M&Aの株式交換比率の計算に利用する

M&Aでは、どちらかの企業の株式をもう一方の株式に交換することで企業を子会社化します。
A社がB社を子会社化するには、B社の株式をA社の株式に交換しなければいけません。
その時、B社の株式1株当たり、A社の株式をどれだけ割り当てるかをEPSを使って決めます。

ほかの指標を計算する際に活用する

M&Aで買収する企業が優良かどうかを判断する

EPSは、M&Aで企業を買収する過程の株式交換比率の計算でも使われますが、そもそも買収するかどうかを判断する材料にもなります。
EPSの推移を見れば、企業の成長性を確認し、 見た目の売上だけでない収益性を見定められる でしょう。

EPSを見るときの注意点


EPSを見る時は、様々な面に考慮し総合的な判断が必要となります。注目すべき点や深読みしたい点など、EPSを見る上で押さえておきたい点をチェックしておきましょう。

「EPS成長率」も重視

EPS成長率を計算する方法は、「(当期EPS-前期EPS)/前期EPS×100」です。 0%を超えれば成長が見られ、超えられなければ後退している と考えられます。

EPS以外の判断基準も併用する

EPSは、 投資やM&Aの判断材料のひとつですが、絶対的なものではありません 。また、現状のEPSだけを見て、過去や推移を検討しないのも危険です。
EPSを判断材料とする際には、EPSを唯一の指標とせず、ほかの指標も検討してトータルで判断してください。

上昇と下落の理由を見極める

EPSは単純に会社の利益が上がれば高くなるというものではありません。
保有している株式や投資を考えている株式、またはM&Aのターゲットなどを見極める際には、単純に数値の上下だけでなく、 その背景にある理由や原因を見極め、将来的にどのような変化が見られるかまで判断 すべきです。

EPSは投資判断や経営判断として様々なことがわかる指標です。 投資家の目も厳しく向けられ、EPSの下落が続くと経営不安を予想 される場合もあります。

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