初心者入門

投資部門別売買動向

投資部門別売買動向
海外投資家 信託銀行 個人合計 投資部門別売買動向 [ 現金 信用 ] 日経平均 ( 前週比 )
5月 ――― 投資部門別売買動向
第3週 336 566 ▲389 [ ▲586 197 ] 投資部門別売買動向 26,739円 ( +311 円)
第2週 ▲3,534 817 2,832 [ 1,654 1,177 ] 26,427円 ( -575 円)
第1週 514 885 ▲1,295 [ ▲1,328 33 ] 27,003円 ( +155 円)
4月 ―――
第4週 1,514 609 562 [ 161 401 ] 26,847円 ( -257 円)
第3週 2,380 ▲114 404 [ ▲487 892 ] 27,105円 ( +12 円)
第2週 863 ▲2,699 178 [ ▲340 519 ] 27,093円 ( +107 円)
第1週 6,857 ▲4,930 2,951 [ 978 投資部門別売買動向 1,972 ] 26,985円 ( -680 円)
3月 ―――
第5週 3,603 ▲1,787 915 [ 456 459 ] 27,665円 ( -483 円)
第4週 ▲1,649 278 ▲3,472 [ ▲2,582 ▲890 ] 28,149円 ( +1322 円)
第3週 ▲1,955 46 ▲3,556 [ ▲2,258 ▲1,298 ] 26,投資部門別売買動向 827円 ( +1664 円)
第2週 投資部門別売買動向 ▲9,935 ▲288 1,853 [ 2,016 ▲163 ] 25,162円 ( -822 円)
第1週 ▲2,投資部門別売買動向 692 ▲1,407 2,941 [ 1,140 1,800 ] 25,985円 ( -491 円)
2月 ―――
第4週 ▲2,678 502 1,647 [ 1,229 417 ] 26,476円 ( -645 円)
第3週 32 1,890 16 [ ▲281 298 ] 27,122円 ( -574 円)
第2週 ▲148 1,324 ▲1,712 [ ▲1,709 ▲3 ] 27,696円 ( +256 円)
第1週 ▲1,705 2,278 ▲468 [ ▲778 309 ] 27,439円 ( 投資部門別売買動向 +722 円)
1月 ―――
第4週 ▲2,009 728 1,817 [ 1,487 330 ] 26,717円 ( -804 円)
第3週 ▲3,046 ▲445 3,194 [ 2,292 901 ] 27,522円 ( -602 円)
第2週 ▲727 ▲2,248 1,729 [ 594 1,135 ] 28,124円 ( -354 円)
第1週 2,988 ▲572 ▲3 投資部門別売買動向 [ ▲735 731 ] 28,478円 ( -313 円)

投資部門別売買状況

一覧表示期間 投資部門別売買状況の一覧に表示するデータの表示期間を設定します。
週間データの場合は週初日付、月間データの場合は年月をドロップダウンリストから選択します。 チャート表示期間 投資部門別売買状況のチャートに表示するデータの表示期間を設定します。
週間データの場合は開始年月日と終了年月日、月間データの場合は開始年月と終了年月をドロップダウンリストから選択します。
【データの更新】
週間データ:原則、毎週第4営業日19時頃
月間データ:原則、前月最終週分の週間データ掲載日と同じ

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二市場
日経平均先物
TOPIX先物 投資部門別売買動向 【二市場】
東京・名古屋の2取引所の東証プライム、名証プレミア(立会外取引含む)について、金額ベースの集計データを表示します。

【日経平均先物】、【TOPIX先物】
大阪取引所の株価指数先物の全限月取引(立会外取引含む)について、金額ベースの集計データを表示します。 週間取引金額
月間取引金額 週間または月間の集計データ(単位:千円)を表示します。
※投資部門別売買状況の集計対象は全取引参加者ではなく、「資本金30億円以上の取引参加者」のため、総計など市場全体の売買代金と合計は一致しません。

投資部門別売買状況 部門の定義

海外投資家 「外国為替及び外国貿易法」に規定する「非居住者」。なお、日本企業の在外支店及び現地法人については「非居住者」となるため「海外投資家」に含まれます。 証券会社 証券会社からの委託注文。なお、調査対象となっている総合取引参加者が行った自己取引は、「証券会社」ではなく「自己計」として集計されます。 投資信託 投信法(「投資信託及び投資法人に関する法律」)に規定する投資信託委託会社および資産運用会社です。 事業法人 投資部門別売買動向 株式会社、有限会社、持分会社(合名・合資会社又は合同会社)。なお、金融機関を傘下に保有するものも含め、持株会社は全て事業法人に該当します。 その他法人 政府・地方公共団体とその関係機関、財団法人、特殊法人、従業員持株会、親睦会、労働組合等の諸団体、金融機関以外の外国企業の在日支店等です。 生保・損保 保険業法に規定する生命保険会社及び損害保険会社です。 都銀・地銀等 銀行法により免許を受けた国内普通銀行です。 信託銀行 社団法人信託協会に加盟している信託銀行です。 その他金融機関 信用金庫、信用組合、農林系金融機関、各種共済、政府系金融機関、外国銀行の在日支店等です。

「投資主体別売買動向」とは何ですか?

管理人ひっきーからの回答

投資主体別売買動向 ( 投資部門別売買状況 とも言います)とは、日本の株式市場において、海外投資家(外国人投資家)や個人投資家などの「買い越し」、「売り越し」の売買情報を伝える役割を持っています。

投資主体別売買動向

特に、売買シェアを占める割合が高い 海外投資家 の動向は、相場のトレンドを作り出すことが多いので、投資家にとって関心が高い情報です。また、週次データの公表は 東京証券取引所 のウェブサイト上で行われ、公表日は 毎週第4営業日 です(木曜日が多い)。

投資主体別売買動向

投資主体別売買動向のカテゴリー

  • 海外投資家 … 「外為法に規定する非居住者」と定義される。日本株の売買シェアでトップ。海外投資家が株式市場に与える影響はとても大きい。
  • 投資信託 … 投資信託の委託会社や運用会社
  • 事業法人 … 資産運用を本業としていない、一般的な会社。自社株買いをすると増えやすい
  • その他法人 … 政府、地方公共団体、財団法人、特殊法人、従業員持株会、労働組合など
  • 生保・損保 … 生命保険会社や損害保険会社
  • 都銀・地銀等 … 都市銀行や地方銀行
  • 信託銀行 … 年金基金 投資部門別売買動向 による取引。年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)や 日銀によるETF買い入れ はここに含まれる
  • その他金融機関 … 信用金庫、信用組合、農林中央金庫など
  • 現金 … 個人投資家による現金で売買した現物取引
  • 信用 … 個人投資家による保証金で売買した信用取引

投資主体別売買動向の活用ポイント

  • ①海外投資家が 買っている → しばらく 強い かも?
  • ②海外投資家が 売っている → しばらく 弱い かも?
  • ③個人投資家が 買っている → しばらく 弱い かも?
  • ④個人投資家が 売っている → しばらく 強い かも?

このように考える理由は、海外投資家と日経平均株価の動きには相関があって、個人投資家と日経平均株価の動きには逆の相関があるからです。 もっとわかりやすく言うと、 海外投資家が日経平均株価の動きを作り (順張り)、 個人投資家がその動きに逆らう売買 (逆張り)をしやすい傾向にあるからです。よって、上記の「①と④」、「②と③」がセットになることが多いです。

<参考: 海外投資家 の売買動向と日経平均株価の動き>

海外投資家の売買動向と日経平均株価の動き

<参考: 個人投資家 の売買動向と日経平均株価の動き>

個人家の売買動向と日経平均株価の動き

さらに、直近ではコロナショックの影響を緩和するために、「日銀が追加の金融緩和決定!年間12兆円に倍増」と言うニュースが出たので、 日銀のETF買い入れ も無視できません。日銀の買いは「信託銀行」の中に含まれます。

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